CGRP関連薬の効果判定と使い分け — 継続・変更・やめ時（休薬）

抗CGRP抗体や経口CGRP拮抗薬（ゲパント）の登場で、片頭痛予防の選択肢は大きく広がりました。一方で外来では、「この薬は効いているのか、続けるべきか」という判断を、限られた診察時間で行う必要があります。その判断の土台になるのが、頭痛日誌に基づく客観的な効果判定です。

本稿では、CGRP関連薬の効果を頭痛日数（MHD）や評価尺度でどう判定し、継続・変更をどう考えるかを、記録の活用という観点で整理します。

日本で使えるCGRP関連薬と使い分け（抗体・ゲパント）

まず、効果判定の前提として、日本で使用できるCGRP関連薬を整理します（承認状況は変わりうるため、最新の添付文書を確認してください）。

なお、ウブロゲパント（急性期）やエプチネズマブ（点滴・予防）は日本では未承認で、海外で用いられている将来の選択肢です。

効果判定の中心は「頭痛日数の変化」

CGRP関連薬の効果判定は、一般に投与開始から3か月程度を目安に行います。中心となる指標は月あたり頭痛日数（MHD）で、投与前と比べておおむね50%以上の減少がひとつの目安です。抗CGRP抗体は月1回などの投与のため、投与前の数か月のベースラインが記録として残っていると、判定が明確になります。

頭痛日数だけで判断しない — 多面的にみる

効果は頻度だけに表れるわけではありません。次の指標をあわせて見ると、機能面まで含めて判定できます。

いつやめるか — 休薬（中止）の考え方

効果が十分に得られ、安定した状態が続いた場合には、一定期間ののちに休薬（中止）を検討することがあります。一方で、中止後には頭痛が再燃（relapse）することが少なくありません。再燃の程度や時期には個人差があり、再開によって再び改善が得られることも多く報告されています。

休薬のタイミングについては、十分な効果が得られたあと、より長く継続してから中止したほうが、中止後の再燃が少ない可能性が示されています。前向き多施設研究の I-GRAINE study では、12か月サイクルごとの休薬期を比較したところ、3年間（3サイクル）継続してから中止した群の慢性片頭痛への再燃は 2.3% にとどまり、2年間で中止した群の 18% より低いという結果でした（≥50%レスポンダー率も 77.8% vs 53.8% と良好）。著者らは、長期治療が片頭痛の経過そのものを良い方向に修飾しうると述べています（Barbanti P, et al. J Neurol. 2025）。

したがって、良好な反応が得られていても急いで中止せず、継続期間もふまえて休薬の時期を判断することが実践的です。最終的な休薬の可否・時期は、効果の安定性・患者さんの希望・保険上の要件などをふまえた個別判断になります。

記録があると、判定と対話が変わる

効果判定でしばしば難しいのは、投与前を患者さんも医師も正確に覚えていないことです。頭痛日誌で投与前のベースラインが数値として残っていれば、「効いているのか」を患者さんと画面で共有しながら判断できます。

投与前後の変化を自動で比較（画面例）

※ サンプルデータによる表示例。診察日を登録すると、その前後でMHD・強度・急性期薬使用・支障度が自動で比較されます。

頭痛専門医が開発した無料アプリ「ズツノート」では、患者さんが記録した頭痛日数や急性期薬の使用が自動でグラフになり、診察日の前後で自動比較されます。患者さんがかかりつけとして施設を設定すると、その推移が医師の画面にそのまま届きます。電子カルテとの連携やIT工事は不要です。

まとめ

CGRP関連薬の効果判定は、投与前後の頭痛日数の比較が基本で、急性期薬使用・強度・MIDAS/HIT-6・WPAIを加えると多面的に判断できます。鍵は投与前のベースラインを記録として残しておくこと。データで頭痛診療を支えたい先生は、医療機関向けのご案内もご覧ください。